5 REASONS WHY “MASHING UP”

近年、社会における多様性の確保が重要視されてきています。
企業はこれまで多様な人材の確保・育成に努め、女性は社会に出て「輝く」ことをしきりに推奨されてきました。
しかしそれは、誰のため? 何のためなのでしょう?
多様な価値観に触れ、理解することで、これからの生き方やキャリアが変わってくるかもしれません。
「ダイバーシティ」の本当の意味を一緒に考えてみませんか?

組織の価値を上げるため

世界的にみて、女性取締役を1人以上有する企業はそうでない企業に比べて株式時価総額が高い傾向にあります。この傾向はリーマンショックがあった2009年以降に特に顕著で、その差は拡大し続けています。大規模な経済危機により、より多角的な視点が求められるようになったのでしょうか。人材の多様性は組織の価値にプラスの効果をもたらすと考えられています。

不平等をなくすため

世界経済フォーラム(WEF)が発表した2017年版「ジェンダー・ギャップ指数」によれば、日本は男女平等ランキング114位。教育達成度、健康と生存、政治的エンパワーメントという4種類の指標を基に格差を算定しているこのランキングで、3年連続で順位を落としています。厚生労働省が旗を振り、なんとかこの格差を是正しようとしていますが未だ状況は改善されていません。

最善を求めて意見を交わすため

日本企業の役員は、他国に比べて圧倒的に女性の比率が低いというデータがあります。先進国のみならず、実はカザフスタン(16.0%)、インドネシア(5.0%)、トルコ(6.6%)など女性に厳しいイメージを持たれがちなイスラム圏に比べてもさらに低いのです。限られた属性の人たちばかりが決定権を握る企業が、優れた商品や働き方を提案していくことができるでしょうか。

協力して社会を動かしていくため

障がい者を雇用する企業は増えつつあります。従業員数が1000人を超える企業では約半数が法で定められた人数を雇用できており、ここでは少しずつですが多様性の輪が広がりはじめていると考えることできます。障がい者の雇用は当人の生活を支えるだけでなく、社会を構成するあらゆる人が協力して社会を営んでいくための推力となります。

理想と現実のギャップを埋めるため

現在は男女共に半数以上の人が、子どもがいても女性は働き続ける方がいいと考えています。しかし実際には、少なくない数の女性が出産を機に離職を経験。ここで起きている問題は本当に保育園の不足だけでしょうか。職場の受け入れ態勢や制度の改定などソフトのパワーで何かできることは?